土壌・地下水| 商品案内 | アスベスト/土壌汚染など調査・分析

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経験豊富なスタッフが揃った土壌汚染対策法指定調査機関です。調査・分析はもちろん、汚染対策工事、関係官庁との協議、情報開示等のコンサルティングも承ります。お気軽にご相談ください。

商品一覧

  • 土壌汚染調査・地下水汚染調査

    当社は土壌汚染対策法に基づく指定調査機関に指定されています。調査設計から分析、評価、対策方法の検討、対策工事、土壌汚染対策完了報告書の作成まで、経験豊富なスタッフが一貫対応。目的に応じて、最適な工程を提案いたします。

  • 建設発生土(残土)調査

    建設発生土についてお困りではありませんか?当社では関東圏内の自治体を中心とした受入基準等の最新情報をもとに、搬出先に合わせた調査計画の立案、分析項目、試料の数量、調査タイミングのご案内から届出・協議まで社内の経験豊富なスタッフがお客様にお答えします。まずはお気軽にお問い合わせください。

  • 土壌汚染費用のコストキャップ保証

    土壌汚染に関する調査・コンサルティング業務を通じて、お客様の必要な場面で協力会社とともにコストキャップ保証のご提案が可能です。事前に土壌コストを確定することにより、不動産取引・開発における事業収支確定、戦略的なCRE対策(早期売却、遊休資産掘り起し)や決算対策等を支援します。

関連商品

カテゴリ詳細

new026_02期間限定公開「土壌・アスベストに関する最新情報セミナー」講義資料   ≪公開期限:2017年9月1日まで≫

 2017年7月6日(木)に開催しました、土壌・アスベストに関する最新情報セミナーの講義内容を期間限定公開いたします。今回土壌については、土壌汚染対策法の改正の解説について細かく説明しております。

 土壌・アスベストに関する最新情報セミナー(土壌汚染対策法の改正~改正法の解説と今後の展望~)

  ※あくまで現時点での最新情報(予定)であることをご承知おきください。

 

 土壌汚染対策法の改正~改正法の解説と今後の展望~

(印刷不可)

 

 アスベストに関する講義も合わせて行いました。アスベストに関する資料は、「アスベスト」ページをご覧ください。

 

資格・実績
土壌汚染対策法指定調査機関指定番号
2003-3-1147(業務を行う都道府県:全国)

土壌環境監理士(民間資格) 4名
土壌汚染調査技術管理者(国家資格) 23名
(平成28年11月1日現在)

土壌汚染調査・分析の成約件数(地歴調査、コンサルティング業務を含む)
平成21年度 約2,000件
平成22年度 約2,100件
平成23年度 約1,900件

平成24年度 約1,900件

平成25年度 約1,500件

 

技術トピックス
・現場での迅速分析
土壌汚染範囲の絞込み、土壌汚染対策工事における処理完了の確認を、現場において短時間で測定する技術を開発しました。(東電設計株式会社との共同開発)
この技術は、環境省「低コスト・低負荷型土壌調査対策技術」(平成14年度)及び東京都「簡易で迅速な分析技術」(平成17年、18年、19年度)に選定されました。

・油汚染、土壌残留農薬など
弊社では法定項目以外の物質についても幅広く分析しております。ぜひご相談ください。

 

関係法令
土壌汚染対策法

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