土壌・地下水の汚染対策、分析、調査|株式会社環境管理センター

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■Q&Aコーナー ECCが欲しい人材について


 

就職を希望しますがアドバイスを。
環境知識の習得、目標達成、対人関係などにおいて、熱意・努力・明るくそして向上心のある人をもとめます。

 

営業の仕事に就くには有利な学科はありますか。
有利な学科は特にありません。実際、東京支社でも化学、農学、経済学部、商学部、教養学部等の出身者が活躍しています。必要なのはあなたの熱意です。

 

営業部門ではどのような人材を求めていますか。
明るくて元気で常に前向きな考え方を持っている人。営業は学科、専攻を問わず、ねばり強くものごとを考えられる人です。

 

調査部門ではどのような人材を求めていますか。
調査業務は、机上の業務ではありませんので、 ①常に〝変化〟をとらえる目を養うことを心掛けられる人、 ②「小さなことの積み重ねが結果を生む」ということが理解できる人、 ③自分の言葉でしっかり説明が出来る人、を求めています。

 

調査を行うにあたり、必要な知識、資格は何ですか。また、調査を行うにあたり有利な学科はありますか。
現在の環境調査は、1つの専門分野の知識では、カバーできなくなっています。どの学科が有利ということはありませんが、 常に科学する眼を持つことが重要な資質です。

 

分析業務を行うにあたり、有利な学科はありますか。
化学系学科・生物系学科・薬学系学科・農学系学科・計測工学など比較的に有利といえます。

 

分析業務ではどのような人材を求めていますか。
環境問題の解決に対して、調査・分析・解析の技術や将来の洞察力、提言できる力を養っていける人を求めています。

 

コンサルティングを行うにあたり、有利な学科はありますか。
環境は自然環境のみでなく、人間の生活環境と密接に関係があります。基本となる自然環境、自然との共生ですが、 地域の自然環境、生活文化などを含めたトータルなコンサルティンググループが必要です。そのために、基本となる学問は当然ですが、 広範な知識を求めます。

 

コンサルティング部門では、どのような人材を求めていますか。
地域の自然環境、生活文化などを含めたトータルなコンサルが必要なために、あらゆる事に挑戦する意欲を持った活力のある人材を求めます。

 

四大卒でも研究職につけますか。
前例はありますが、過去5年間は修士または博士卒を採用しています。企業の研究部門ですから好きな研究だけではなく、 商品に結びつく研究が求められています。その意味では、学歴よりも、総合判断力や企画力が求められます。

 

研究部門ではどのような人材を求めていますか。
まずは、情熱です。環境分野の企業で研究する情熱を長く維持できる方を求めています。研究は一朝一夕には成果が上がらないことも多々あり、 予想外の困難に戸惑うことも一回や二回ではありません。情熱を維持できるという事は大変重要な能力と考えます。 併せて独創性や論理性、協調性、専門知識が豊富であれば、それに越したことはありません。

 

事務部門ではどのような人材を求めていますか。
人物本位により採用選考をおこなっています。職種ごとに専門の基礎知識が必要のため専攻学科を掲示していますが、 意欲がある方であれば専攻にはこだわっていません。これからの環境問題は、化学的な知識だけでなく、 いわゆる文系的な社会科学的な見方・考え方が要求されます。理系に限らず、幅広く人材を募集しています。

 

本年度採用人数について教えてください。
ここ数年10名前後です。

 

採用基準について具体的に教えてください。
ECCは、「人」を大事にします。ですから、「人」で採用しています。気力、体力、知力がポイントです。

 

■Q&Aコーナー 採用後について


 

勤務地・業務について本人の希望はどのくらい通りますか。
面接内容、適性などを考慮し配属を決定します。しかし本人の事情も十分に考慮しています。

 

具体的な職種は、いつ決まりますか。
例年1月中に勤務地についてお知らせしています。配属と職種は、新人研修後(およそ4月中旬)正式に決定しています。

 

社長はどのような人ですか。
社員を財産と思う人情味のある繊細な心の持ち主です。

 

■Q&Aコーナー 待遇などについて


 

各諸手当について金額など具体的に教えてください。
通勤手当(全額支給)、役職手当、技能手当、時間外手当などがあります。

 

福利厚生で、寮や社宅は完備されていますか。詳しく教えてください。

転勤者に対する寮や社宅は確保してありますが、新入社員向けのものはありません。

 

フレックスタイム制度について具体的に教えてください。
業務の進捗を判断しながら、毎日の出社時間、退社時間を上司と相談の上に決められる制度です。

 

転勤はありますか。九州、北海道に配属されることはありますか。
転勤は九州、北海道を含めて配置転換があります。ここ数年では、入社時に九州、北海道への配属はありません。

 

車通勤は可能でしょうか。駐車場についても教えてください。
車通勤は可能ですが、社内の許可手続が必要です。駐車場は、各個人が探して契約しています。ほぼ、どの事業場の近くにもあるようです。

 

■Q&Aコーナー 女性の就職(就業)について


 

社員数の女性の割合について教えてください。
部門によって異なりますが、全社では、約3割です。契約社員(パートタイム)を加えると約4割強が女性です。

 

結婚後、仕事を続けている女性はどのくらいいますか。
最近は、結婚をしても出産をしても仕事を続ける人がほとんどです。

 

女性の再雇用制度や育児休業はどのくらいありますか。
女性の再雇用制度については特別に定めていませんが、キャリアは考慮します。育児休業は、子どもが1歳に達するまでが限度です。 育児短時間勤務として、子どもが3歳に達するまでは、1日2時間まで労働時間を短縮できます。 ただし、所定労働時間に満たない不就労時間は給与から控除されることとなっています。

 

■Q&Aコーナー 教育・研修について


 

社内・社外教育制度について具体的に教えてください。
大きく総合教育、訓練研修に区分し、基礎教育と技能教育を行います。いずれも、社内と社外講師による教育を計画的に実施します。 業務上必要な公的資格については、受験・受講の援助をいたします。

 

入社後の教育、研修について
新入社員研修   :入社後約1ヵ月程度のフォロー研修(現場実務に必要な知識の整理が主体)を行います。

 若手・中堅社員研修:職種・年代に応じた研修を随時行っております。

 役職者研修    :リーダー、マネージャーなど階層別研修を実施します。
           業績目標を達成するための考え方、部下育成の進め方など、
           役職者として能力を 発揮してもらうための訓練を主体に行います。

国内・海外研修:国内の研究機関や海外の大学へ派遣する留学制度があります。
また、海外の環境関連施設の見学等への視察研修も行っています。

 

留学制度について教えてください。どのように留学できるのですか。
外国・国内の大学、大学院、研修機関、企業などに留学させる必要がある場合に、所属部門長の推薦により面接と論文審査により決定します。

電話:03-6260-4321